ちょっと焦って、ぼちぼち本気出す時期なんじゃないだろうか?

教授A:「Crowd Sourcingという手法を用いる際に問題となることは…」
学生A:「コミュニティの維持や権利関係とか?」

教授B「GEが企業買収で成長機会を拡大したとき、タイミングの他、企業価値を高めるためには何を...」
学生B「その文脈で、アメリカでテレビ局を買ったけど、なんで?GEがどんな価値を付加できる?」


普通の週末に、こんなやり取りが行われている。場所は中国のBusiness School。多くの人は「え、何普通じゃない?」と思うかもしれない。


しかし、この授業の参加者は、(誤解を恐れずにいえば)市井の市民である。前者は香港でIT実務家向けにテクノロジー・マネジメントを教えるパートタイムコース(修了時は修士の学位がつく)、後者は深セン(メインランド)のパートタイムMBAクラスでの一コマだ。もちろん、便宜上日本語で書いているが、全ての授業・質疑応答は英語で行われている。


香港の普通のITエンジニアが週末の時間を使って、例えばイノベーションの構成要素、ジレンマ、その対応、企業事例を授業やプロジェクトでのリサーチといった活動をとおして、習得してゆく。もしくは、意欲のある深セン勤務の社会人は、週末や平日の夜、アメリカの一流校でPh.Dを取得した教授から英語でビジネスを超真剣に学んでいる。戦略やリーダーシップ、HRマネジメントやアントレプレナーシップとその内容は多岐に渡る。社会人が普通にビジネスを学び、またそれを支える高等教育基盤が社会の中に整備されているのだ。


もちろん、日本でも、一部の能力と意欲のある人は勉強会などに積極的に参加して、新しい技術や視点を吸収しているのは知っている。ただ、俗な言い方だけど、いわゆるグローバル化が進行して、国境のボーダーが、言語バリアが小さくなった時、対峙しなければならないのは、多くの場合、こういう教育を受けた人たちである。これは、ちょっと、というか凄く衝撃的ではないだろうか。英語を自由に操り、技術だけではなく、より幅広い視点を持った人材*1がゴロゴロしているのである。


自分は日本の潜在力を信じているので、その気になればまた輝けると思っている。しかし、そのために何かしらのキャッチアップ(追いつけ・追い越せ)が必要だと思う。ただ、難しいのは、貪欲さの欠如や(アジアから)遅れているという点を受け入れて、短時間でその気になる、ということではないだろうか。ビジネス・スクールを増やして社会人向けのビジネス教育機会を増やせばよい、という短絡的なことも含めて、(実は進んでいる)中国や香港の仕組みから学べる点はあるハズだ。

*1:しかも賃金は日本人より安いかもしれない…